本当は、誠心誠意、相手の幸せのために貢献することで、
『問題社員』と決着をつけられます！

『問題社員』・『モンスター社員』に対するサービスを行う士業はいくつかあります。ですが、会社を取り巻く、税理士、弁護士、社労士などがアドバイスする『問題社員』・『モンスター社員』への対応は、職場全体が凍り付きます。

彼らの考え方は、アメリカ起源の『経営学』に基づきます。それは、「労使の利益が相反すること」が前提。『個人的な利益』にしか焦点を当てず、「人を安く使って、いかに稼ぐか」という発想です。つまり、『対立心』を助長する一方で、『リスクゼロ』を目標にしています。

そもそも、アメリカ発の『経営学』は完璧なのでしょうか。

実際、裁判になれば、たいてい会社側が敗訴。
常に厳しい見通しを立てなければならない。

それに、今後、『自分の利益だけの経営』は、通用しなくなっていきます。原因は、『会社と社員の力関係の変化』です。

- 社員にはSNSという『自己主張の発信の場』が生まれた。
- 『パワハラ』と言う価値観が生まれた。
- 『メンタルヘルス』の浸透。
- 『ローコストで紛争が起こせる仕組み』が与えられた。
- 今後、『少子化』でますます採用難になり、『黒字倒産』が増える。・・・

ですが、仕方がないのです。
通常、『経営学』を疑うことを疑うなんて、思いもよらないことです。

ですが時代は変わりました。

今までは、法律家や学者の世界に『教育のカリスマ』は関りを持ちませんでしたが、
このタイミングで『法律家』と『教育のカリスマ』のかけ合わせが起こったのです。

本当は、『誠心誠意、社員の幸せのために努力する』ことで、『問題社員』・『モンスター社員』と決着をつけられます。それも、

『誠実』だからダメなのではなく、『常に誠実』だからこそ、問題は解決するのです。

世界はシンプル。
『経営』においても、『普通の人間関係』と何も変わらない。